その他公職
株式会社GT MUSIC 取締役 、一般社団法人日本取締役協会 役員 、上場企業のガバナンスを考える委員会委員長 、小中一貫校「志明館」支援の会 理事

著書
『PMO導入フレームワーク～プロジェクトを成功に導く、人・組織・プロセス・ツール～』生産性出版 2010年
『コンサルタントになれる人、なれない人』プレジデント社 2016年
『MSOL経営システム』ダイヤモンド社 2025年

福岡県出身。修猷館高等学校、上智大学経済学部卒。ゼミは組織論、日本的経営の研究。大学卒業後、アンダーセン コンサルティング（現アクセンチュア）入社。CやC++によるプログラミングから業務設計まで幅広い工程を経験した後、2001年よりキャップジェミニのマネージャとして経営管理・業績管理のコンサルティングプロジェクトに携わる。コンサルタントとしての外部の目からだけではなく、内部の目でマネジメントを経験したいとの思いから、ソニーグローバルソリューションズへ入社。その当時、最年少プロジェクトマネージャとなる。グローバルシステム開発プロジェクトのPMOリーダーとして活躍。インドにおけるオフショア開発を経験。2005年マネジメントソリューションズを設立。2024年1月の取締役会長就任を経て、2026年2月より代表取締役会長 兼 社長に就任。

その他公職
日本生産管理学会理事、組織学会評議員、日本取締役協会POM CG委員会副委員長

著書
『経営教育』（角川新書）
『はじめてのオペレーション経営』（有斐閣）
『世界は経営でできている』（講談社現代新書）
『日本企業はなぜ「強気」を捨てるのか』（光文社新書）
『13歳からの経営の教科書』（KADOKAWA）
『日本“式”経営の逆襲』（日本経済新聞出版）
『イノベーションを生む改善』（有斐閣）ほか

受賞歴
義塾賞、組織学会高宮賞、日本生産管理学会賞、表現者賞

その他公職
日本システム監査学会理事、金融ＩＳＡＣ理事、技術研究組合制御システムセキュリティセンター顧問、日本セキュリティ監査協会顧問、経済産業省　産業サイバーセキュリティ研究会ＷＧ１,３委員、ＩＳＯ３１０００リスクマネジメント国内委員会及び作業グループ委員、日本商品先物取引協会会長、日本商品委託者保護基金理事、東京大学産業技術研究所研究顧問・同大学総合教育研究センター顧問、学校法人ひこばえ学園理事、学校法人武蔵浦和外国語学院理事、学校法人金城学院評議員

著書
『Q&A株主総会の運営と実務』編著・第一法規・1989年02月・加除式刊行中
『サイバースペースと法規制』共著・日本経済新聞社・1997年10月
『Q&A持株制度の運用と実務』共著・新日本法規出版・1998年5月
『個人情報と企業対応』編著・清文社・2003年10月、2004年6月
『いやでもわかる法律（日経ビジネス人文庫）』日本経済新聞社・2004年10月
『医療機関の内部統制とリスクマネジメント』共著・清文社・2006年6月
『プライバシーマークのためのJIS Q 15001の読み方：個人情報保護マネジメントシステム構築・運用の実務：JIS Q 15001:2006対応（情報セキュリティライブラリ）』共著・日科技連出版社・2006年10月
『個人情報保護・情報セキュリティ』『法務部とガバナンス』共著・金融財政事情研究会・2007年6月
『個人情報保護とシステム監査について』日本内部監査協会『監査研究』36(9)(438) 2010年9月
『実践株主総会の事前準備と株主対応（SEIBUNSHA株主総会シリーズ）』監修・清文社・2011年5月
『弁護士の情報管理について』日本弁護士連合会・自由と正義・66(11)(803)；2015年11月
『電力事業における信託活用と法務・金融・資金調達から契約・税務・会計まで』編著・民事法研究会・2018年12月
『現代法律実務の諸問題 平成29年度研修版』共著・日本弁護士連合会・日弁連研修叢書・第一法規・2018年
その他論文多数

受賞歴
2008年度情報化月間 2008年度情報化促進貢献個人表彰
総務大臣表彰『情報セキュリティ部門』受賞
2010年ISCスクエア　Information Security Leadership Achivements受賞
2024年　日本セキュリティ監査協会『功労賞』受賞

昭和62年4月検事任官。東京地検、静岡地検沼津支部を経て、平成2年5月に弁護士・海事補佐人登録。
市民および企業法務を広く扱うとともに、情報の信頼性評価の研究からBS7799、ISMS、内部統制の研究と実務に従事。民間企業におけるセキュリティ体制の構築・運用に留まらず、コンプライアンス体制を『情報セキュリティリスク』と『法的リスク』を掛け合わせて構築する方法論を確立。自らもISMS主任審査員資格を取得。主宰する法律事務所では国内初となるISMS認証を取得・更新するなど、検事・弁護士としての事実にもとづく識見蓄積と業務を展開してきた。
経済産業省、総務省、警察庁、内閣官房、法務省、日本弁護士連合会、金融庁、厚生労働省、文部科学省等、幅広い省庁での実務に精通。法曹ならではの知見と方法論によるセキュリティ戦略・政策立案、制度設計と実務において、深い知識と経験を提供する弁護士として高く評価されている。

一橋大学大学院国際企業戦略研究科金融戦略・経営財務コース卒業、経営修士（専門職）金融戦略・経営財務MBA取得
伊藤俊彰ゼミ所属、卒業論文のテーマ「日本における買収防衛策の意義」

その他公職
立教大学コミュニティ福祉学部非常勤講師（2019年9月～2024年3月）

著書
犯罪白書（平成30年版〜令和4年版、執筆担当）
法務省法務総合研究所研究部報告59『再犯防止対策等に関する研究』
更生保護のデジタルトランスフォーメーション（『罪と罰』第59巻第4号、日本刑事政策研究会）
"Social impact bonds for criminal justice: emerging lessons and key challenges in the UK and Japan"（Oxford University, Blavatnik School of Government, Government Outcomes Lab）
Case Study "Ministry of Justice - Japan SIB Pilot"（Oxford University, Blavatnik School of Government, Government Outcomes Lab）
Case Study "The Skill Mill "（Oxford University, Blavatnik School of Government, Government Outcomes Lab）
など

受賞歴
Beta Gamma Sigma International Business Honor Society Lifetime Member (ベータ・ガンマ・シグマ 国際ビジネス栄誉学会 会員）

大学院在学中、『国家公務員総合職試験』と『家庭裁判所調査官補試験』に同時合格。心理学修士（日本），経営学修士（MBA, Business Analytics，米国）。
法務省へ入省後、国土交通省住宅局市街地建築課長補佐（法規担当）、環境省大臣官房環境教育推進室長補佐、法務省法務総合研究所室長研究官、オックスフォード大学ブラバトニック公共政策大学院客員研究員などを歴任。民間企業へ転身後は、金融機関の全社的DevOps導入プロジェクトに2年間従事し、データドリブンな経営レポーティング等を通じて組織の意思決定高度化に貢献。
行政官としての実績は、省庁横断型テレビ会議システムの導入や大規模データベース構築などのDX推進、更生保護施設の認可・建替推進、建築基準法の容積率等緩和、耐震改修に伴う区分所有法の決議要件緩和、環境教育等専門家会議の取りまとめ等、国政の根幹に関わる法令・政策立案を主導。オックスフォード大学では、ソーシャル・インパクト・ボンドやバリュー・フォー・マネーを研究。

復旦大学卒業後、塗料業界での勤務経験を持つ。営業・秘書・経営企画などに携わり、部門を横断する多様な業務を経験。AMRIでは制作支援を担当。